- 税理士が偉そうなのってどうして？
- 偉そうな税理士との契約は切るべき？
- 優秀な税理士はどこで探す？
「顧問契約を結んでいる税理士が偉そうで感じが悪い…」
残念ながら、このような声は度々耳にするものです。
偉そうな税理士が相手だと、何かと相談しにくく、顔を合わせるのも億劫なもの。
また、態度の悪い税理士と仕事をすることは、経営にも影響しかねません。
では、なぜ税理士は偉そうになってしまうのでしょうか？
この記事では、偉そうな税理士が生まれる理由や、偉そうな税理士を避けるための選び方などについて解説します。
自社の税理士に不満を抱えている、税理士選びに失敗したくないという方は、参考にしてみてください。
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なぜ税理士は偉そうなのか？「イタい税理士」が生まれる理由
1. ひと昔前の「先生ビジネス」を引きずっているケース
税理士は「先生」と呼ばれるため、自分が偉くなったのではないかという錯覚におちいり、
偉そうな言動を取ってしまっているケースがあります。
この場合の「先生」とは、あくまでも職業的な意味です。
にも関わらず、相手より立場が上になったと感じてしまい、自分自身が偉くなったと勘違いしてしまうのです。
特に高年齢の税理士の場合、何十年も「先生」と呼ばれ続けます。
「自分は偉い」と長年思い続けているため、高圧的な態度を取ることも少なくありません。
このように、先生と呼ばれるがために、顧問先に税務や処理の方法を教えてやるという偉そうな態度で接している税理士は多くいます。
2. 自分の苦労を過度に評価しているケース
税理士は国家資格者であるため、難関試験である税理士試験に合格をする必要があります。
資格を得た人は、その苦労ゆえに「自分は特別だ」と勘違いし、自分を過度に評価してしまいがちです。
その結果、偉そうな態度をとってしまいます。
しかしながら、資格を得たというのは、税理士としてはまだスタート地点にすぎません。
スタート地点で偉そうにしていたら、滑稽ですよね。
3.ほぼ公務員の職歴しかないケース
税理士は「国税のOB」も多いため、一度も一般企業に就職をせず、税理士になるという人もいます。
国税従事者は、23年または28年以上税務署に勤務し、指定研修を修了した場合、
税理士試験の全科目が免除され、試験を受けなくても税理士になることができます。
（参考：日本税理士会連合会）
この場合、税務署一筋という人が多いでしょう。
つまり、ほぼ公務員の職歴です。
このような税理士は、一般企業に勤めたことはないため、依頼主の立場を理解していないというケースが多く見られます。
また、長年勤めていた税務署でそれなりの立場についていたことから、偉そうな態度を取ることもしばしばです。
極論ではありますが、「国税OBの税理士は顧問として採用しない」と決めておくのも、偉そうな税理士を避ける手段と言えます。
4. 経営者としてなめられているケース
最初は偉そうではなかった税理士が徐々に偉そうになったという場合、
経営者の知識や管理に対する姿勢が原因となっていることがあります。
経営者としてなめられているケースですね。
税理士は、税務や会計のプロですので、少し会話をすればその人のレベルがわかります。
経営者との会話の中で、「この人は知識レベルが低いな…」と認識する場面もあるでしょう。
そういった場合に何がおきるでしょうか？
その結果、税理士の態度がだんだんと偉そうになってしまうことがあるのです。
5. 自社が税理士事務所がターゲットにしている層と外れている場合
税理士が所属する税理士事務所のターゲット層から自社が外れている場合も、税理士の態度が偉そうになることがあります。
税理士事務所は大手になるほど、多数の顧客をもっています。
そんな税理士事務所からすれば、自社は多数のうちのひとつでしかありません。
税理士事務所から「どうでもいい客」と判断されていれば、
普段の対応は税理士の資格をもたない職員がおこない、決算の報告の数十分だけ税理士が対応をするというケースもあります。
必然的に、税理士も偉そうな態度を取ってくるのです。
税理士事務所と契約をして、高い顧問料を払っているにもかかわらず、
そのような態度を取られることは馬鹿馬鹿しくないでしょうか？
自社と真摯に向き合ってくれる税理士はほかにいるはずです。
すぐに契約を見直すべきでしょう。
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態度が偉そうでむかつく税理士はさっさと切ろう
結論として、税理士の態度が偉そうだと感じたら、顧問契約を打ち切ってしまったほうがよいです。
今は、リモートでどこに住んでいても対応が可能です。
クラウドソーシングサイトなどで募集をすれば、すぐに応募はありますし、今より安い顧問料で、優秀な税理士に出会える可能性もあります。
優秀な税理士と出会うことで、企業としてもより成長できるでしょう。
本来、税理士は、会社の会計処理や税務処理だけではなく、お金の悩みについて相談できるビジネスパートナーであるべきです。
経営者は、どれだけ信頼している社員でも相談できない問題があります。
そういった経営者の悩みの受け皿となるのが、税理士なのです。
偉そうな税理士ではなく、本当に信頼できる税理士を選びましょう。
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